本ページでは、生命保険の新規加入や見直しをする際、高額療養費制度や遺族年金制度を考えることが重要な理由を紹介します。
はじめに、今回このタイトルで情報公開をしようと思ったきっかけは、先日お客様から依頼を受けてＦＰ相談の対応をしたところにあります。
具体的な詳細は割愛しますが、ＦＰ相談の対応を行い、改めて生命保険の新規加入や見直しにおいて、高額療養費制度や遺族年金を考えることは重要だと再認識しました。
このようなことを踏まえ、本ページでは、なぜ、高額療養費制度や遺族年金制度が生命保険の加入や見直しに重要なのか？簡単にポイントを紹介していきます。
目次
【答えはシンプル】高額療養費制度や遺族年金制度が生命保険の加入や見直しに重要な理由
まずは、高額療養費制度や遺族年金制度が生命保険の加入や見直しに重要な理由を簡単に2つ紹介します。
1．無駄な保障や過大な保障が付いた生命保険に加入しなくて済む
2．「1」の効果が得られることによって、無駄に多くの保険料負担をしなくて済む
生命保険の新規加入や見直しを考えている人は、自分が望んでいる生命保険に加入したり保障を準備しておきたいはずです。
この目的が達成でき、さらに支出する保険料ができる限り少なくて済むことも望んでいるはずです。
これら2つのニーズをどちらも満たすためには、生命保険の新規加入や見直しをする際、高額療養費制度や遺族年金制度を考えることが重要になるのです。
【医療保険やがん保険の加入と見直し】高額療養費制度による自己負担限度額はいくらなのかを確認
がんをはじめとして、大きな病気にかかりますと医療費の負担が大きくなってしまいます。
そのため、万一の医療費負担に備えて医療保険やがん保険に加入する人も多いです。
このとき、高額療養費制度による医療費の自己負担限度額がいくらなのか？を知っておかなくてはなりません。
【ポイントのみ簡単に】高額療養費制度とは
高額療養費制度とは、病気による入院やけがによる手術など、治療にかかる医療費が高額になった場合に医療費を補填してもらえる制度です。
ちなみに、高額療養費制度は、健康保険・国民健康保険・後期高齢者医療保険といった、どの公的保険に加入していても使うことができます。
ただし、高額療養費制度によって医療費を補填してもらえる金額や実際に自分が負担する医療費というのは、年齢や収入（所得）によって区分されます。
つまり、人によって補填される金額や実際に負担することになる医療費が異なるわけです。
したがって、現在および将来において、高額療養費制度を使うことになった場合、いくらの医療費を自己負担することになるのか？を知ることが重要です。
【自己負担医療費を補填する目的で】医療保険やがん保険の加入や見直しのポイント
高額療養費制度によって、多くの医療費がかかったとしても、そのすべてを負担しなければならないことはありません。
しかし、実際に負担しなければならない医療費（自己負担医療費）が必ずかかってしまいます。
そのため、医療費の負担によって生活が苦しくなったり貯蓄をできる限り減らさないようにするためには、自己負担医療費を保険でまかなう考えを持つことが大切です。
つまり、高額療養費制度で自己負担することになる医療費を確認し、その医療費を保険で補填できるようにすればよいわけです。
これによって、無駄な保険料を削減でき、必要な保障を得られることになります。
たとえば、高額療養費制度による自己負担医療費が15万円かかるとしましょう。
このとき、医療保険やがん保険で、この15万円の医療費を保険金でまかなえるような準備をしておけば、それ以上の保険に加入する必要はないということです。
これによって、貯蓄を多く取り崩したり、お金に困ることは少なからず改善されます。
【収入減少リスクも考えておく】無駄な保険料を減らして貯蓄対策を
がんをはじめとして、大きな病気にかかりますと治療までの時間が長くかかったり体調がすぐれないことによって働けなくなることが十分考えられます。
つまり、働けなくなることによる収入減少リスクが生じる可能性が高くなることを意味します。
このとき、これからの生活をどのようにしていくのかセットで考えることも大切です。
ちなみに、保険を販売している側には、収入減少リスクを保険で備えましょう！っていう「輩」が数多くいるのも現実。
しかし、この提案に賛同するのはやめるべきです。
保険に加入することで負担する保険料は、私たちにとってロス（費用）です。
いつ起こるかわからないものに費用を重ねるよりも「資産」としてお金を貯蓄する対策を取っておくことが大切です。
ほんの少しずつでもよいので、できる範囲でコツコツ積み上げてお金を貯蓄する習慣をつけておきましょう。
【終身保険や収入保障保険など死亡保険の加入と見直し】遺族年金による年金はいくらもらえるのかを確認
一家の大黒柱や夫婦共働き世帯の片方が死亡しますと、これからの生活が苦しくなってしまいます。
そのため、万一の死亡リスクに備えて終身保険や収入保障保険などの死亡保険に加入する人も多いです。
このとき、遺族年金によってもらえる年金額がいくらなのか？そもそも遺族年金をもらえるのか？などを知っておかなくてはなりません。
【ポイントのみ簡単に】遺族年金とは
遺族年金とは、配偶者が死亡したことによって残された遺族に支給される年金のことをいいます。
ちなみに、遺族年金には、遺族基礎年金と遺族厚生年金と呼ばれる年金があり、それぞれの遺族年金は、もらうための条件や金額が異なります。
また、これらの遺族年金はもらうための条件を満たしているだけでなく、請求（手続き）をしなければもらうことができません。
加えて、男性女性といった性別の違いや子どもがいるかいないかなどによって、もらうための条件や金額が異なる特徴もあります。
しかし、死亡保険の加入や見直しにおいて、遺族年金を考慮することはとても大切です。
なぜならば、すでに紹介した高額療養費制度と同じように無駄な保険料を削減し、必要な保障のみを得るために必要な情報だからです。
参考：日本年金機構 遺族年金
【相談するＦＰ選び】高額療養費制度や遺族年金を説明できない・しないＦＰはＮＧ
生命保険の加入や見直しにあたりＦＰへ相談する人は多いと思います。
このとき、すでに紹介した高額療養費制度や遺族年金の説明ができないＦＰやしないＦＰに相談するのはＮＧです。
仮に、そのようなＦＰへあたった場合、違うＦＰへ再度相談するようにしてください。
なぜならば、これらの制度を考慮した生命保険でなければ、あなたが望んでいる最適な生命保険に加入することはできないからです。
改めて、しっかりとした保障と最低限の保険料負担を望んでいる人は多いはずです。
このニーズを満たすためには、相談するＦＰの力量や人間性がとても重要なのです。
また、一般的な説明で納得しないようにしてください。
各種制度の一般的な説明は、あなたにとって何の役にも立ちません。
重要なのは、あなた（世帯）の場合、高額療養費制度や遺族年金がいくらになるのか？など具体的な金額と答えを知ることなのです。
【おわりに】金融商品を売らない有料相談のみの独立系ＦＰとして伝えたいこと
改めて、今回、この情報公開をしようと思ったきっかけは、先日お客様から依頼を受けてＦＰ相談の対応をしたところにあります。
加えて、ちょっと異常と思えるくらいの生命保険に数多く加入し保険料負担をしていたことが理由です。
また、実際の保障内容にも首をかしげたくなるような疑問があっただけでなく、保険屋からの各種制度の説明もなし。
これまでの紹介内容によって、いかに問題があるか？予測できると思います。
生命保険の相談をする場合、ＦＰへ相談することは望ましい選択肢の1つだと思います。
しかし、ＦＰはＦＰでも無料のＦＰ相談と有料のＦＰ相談では、実際に得られる情報やサービスの内容は全く異なります。
どっちがよい、悪いといったことではなく、あなたにとって望んだ答えが得られるにはどのようなＦＰへ相談するべきなのか？考える必要があります。
上記、関連記事も合わせて読み進めていただき、ＦＰへ相談する場合、どっちのＦＰが自分にとって望ましいのか？自問自答されてみるとよいでしょう。
生命保険の保険料は、長い期間に渡って負担することが多いものです。
そのため、長期的なお金の支出で考えたとき、その支出金額は多額にのぼります。
保険料というロスを少しでも減らし、有意義なお金の使い方を改めて考えてみたいものですね。
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