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唐突すぎてわかりません!住宅購入や住宅ローンの借入を検討している方には参考になるかもしれない話

私は、住宅ローンを借りられますか?

住宅購入や住宅ローンの借入を検討しているお客様から、このような質問がされることは、当事務所にとって日常茶飯事です。

実のところ、昨日も同じ相談を受けて対応させていただいたのですが、以前、ライフプランニングに携わらせていただいたこともあり、収支状況は初めてご相談を受ける方に比べておおむね熟知している状況です。

とはいえ、私は住宅ローンを借りられますか?の質問は、あまりにもざっくりしすぎてわかりませんと即答しました。

というのも、住宅ローンには、審査がありますから、当然に審査に通過できるのか、審査項目をそれぞれ判断していく必要があります。

また、いくら借入するのかわからなければ、毎月の返済金額や総返済金額を導き出すこともできません。

併せて、土地と建物を購入して注文住宅を建築するのか?建物を解体して新築するのか?中古住宅を購入するのか?住宅ローンは、単独名義?収入合算?などなど、さまざまな条件が決まらないと方向性を導き出すのが難しいわけです。

そのため、私は、住宅ローンを借りられますか?と質問を受けても明確に回答することができないのです。

相談を受けたお客様の状況から懸念される住宅ローンの審査項目

今回相談を受けたお客様の状況から、懸念される住宅ローンの審査項目と理由は、以下の通りです。

なお、住宅ローンの審査項目や注意点について知りたい方には、本ブログの最後に当事務所が公開している住宅ローン審査のための記事リンクがありますので、そちらから合わせて読み進めてみて下さい。

完済時年齢

住宅ローンを借入する場合、ローンを借入するメインの方は、主債務者と呼ばれますが、現在の年齢と住宅ローンを完済するまでの完済時年齢が結構ギリギリの状態です。

ある程度の年齢状態で住宅ローンの申し込みを行う場合は、完済時年齢に懸念が生じる場合もあるほか、年金生活になってからも住宅ローンの返済が長く続くようであれば、老後生活資金と住宅ローンの返済計画を綿密に行っておく必要があります。

勤続年数

仮に、夫婦で収入合算して住宅ローンの借入を行う場合、どちらかが勤続年数が短い場合は、時として収入合算ができない可能性も懸念されます。

夫婦で収入合算ができないということは、住宅ローンの審査項目の1つである、返済負担率にも大きな影響を与えるほか、他のローンや分割払いがある場合は、かなり厳しい審査になることも予測できます。

勤続年数だけで、他の審査項目にも影響を与える懸念があるため、総合的に判断し、住宅ローンの審査対策をすることが大切になってきます。

また、転職予定がある方も要注意です。

金融機関によって違いはあるとされているものの、転職直後や転職前の住宅ローンの借入は、審査や今後の返済に大きなリスクが伴うことになるため、住宅ローンの借入を行う予定のある方は、転職には特に気を付けておきたいポイントと言えます。

健康状態

健康状態は、団体信用生命保険に加入するための重要な審査項目であり、団体信用生命保険に加入できなければ、住宅ローンの借入を行うことはできません。

年齢を重ねてきますと、身体状況に変化が表れることは当然であり、若い時に比べて、生命保険にすんなり加入することができない状況になってしまうことは大きな懸念の1つと言えます。

余裕のある毎月返済金額の確認を

住宅ローンは、長い期間に渡って返済し続けていかなければならない借金でありますから、家計にできる限り余裕を持った範囲内で返済できることが望ましいのは確かです。

住宅購入後は、固定資産税や都市計画税の納付、火災保険の更新、将来のリフォームや修繕費用といったお金も考えていく必要があるため、住宅ローンの返済計画だけではなく、将来のお金についても総合的に考えていくことも求められるでしょう。

今だから伝えられること

このブログは、平成31年2月20日に投稿したものでありますが、今だから伝えられることに、消費税の増税や住宅ローン控除、すまい給付金、住宅エコポイントなどがあげられます。

消費税が5%から8%になる時も、お決まりの駆け込み需要がありましたが、8%から10%になる時も同じことが十分に予測されます。

ただし、消費税の税率が引き上げられることに伴い、住宅ローン控除が10年間から13年間へ拡充される予定になっていること、すまい給付金の支給対象が広がること、住宅エコポイントがもらえることなど、これらの効果も比較検討した時、場合によっては、現在よりも消費税が増税されてから住宅購入される方が得策になる場合があります。

また、現在、平成30年中の確定申告期間中でございます。

配偶者控除や扶養控除の適用忘れはありませんか?

すまい給付金の支給金額には、配偶者控除や扶養控除も関係し、実際に支給されるすまい給付金の金額に大きな変化をもたらします。

仮に、会社員や公務員の方でこれらの控除忘れがある方は、確定申告をすることで控除の適用を受けることによって、所得税の還付が受けられ、翌年度の住民税が少なくなり、すまい給付金が多くもらえるといった「1粒で3度おいしい」ことにつながりますので、改めて再確認されてみることを強く推奨します。

おわりに

お客様の相談が唐突すぎてわかりませんといった話から、住宅購入や住宅ローンの借入を検討している方にとってみますと、もしかしたら参考になるかもしれない話だったと勝手に思っています。

時代の流れによって、住宅ローン控除やすまい給付金などの制度がさまざま変化することから、住宅購入や住宅ローンの組み方は一筋縄ではいかないというのが当事務所の見解です。

それは、少しでも無駄なお金を減らして貰えるものは貰いたいといったお客様のニーズに沿った考えと当事務所の見解がマッチングしているからこそ成り立つものだとも思います。

話が長くなってしまいましたが、初めての方で、住宅ローンの審査について、もう少し詳しく知りたいと思っている方は、以下、記事も合わせて読み進めていただくことで、どのような部分に注意する必要があるのかご理解いただけるのかもしれません。

ローンの申し込みをする前に確認しなければならない個人信用情報とは?理由とポイントを詳しく紹介

住宅ローンの審査は何を審査される?審査項目と審査に通過するための対策ポイントをわかりやすく紹介


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