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生命保険の見直しは保障内容や支払保険料だけがすべてじゃない
生命保険・損害保険

通常、粗悪な生命保険に加入していたとすれば、生命保険の見直しを行うことで「保障内容の質を確保することができる」「無駄な支払保険料を支払わずに済む」などの効果が得られますが、これに加えて「節税対策が図れる」ことを決して忘れてはなりません。

税法上、1年間に支払った生命保険料は、その生命保険の種類に応じて「一般用」「介護医療用」「個人年金用」という3種類に分けられ、これらの特徴を把握し、しっかりと活かすことで節税効果も同時に得られることができます。

特に生命保険を見直すことで旧法から新法に切り替わる場合、生命保険の賢い見直しをすることによって年末調整や確定申告で適用される「生命保険料控除額」が増加し、結果として所得税および住民税の軽減効果が得られることに繋がります。

「旧法」と「新法」は生命保険に加入した時期によって違いがあるのですが、現在、生命保険に新規加入やを見直し加入した場合、保険会社を問わず「すべて新法扱い」となります。

したがいまして、生命保険の見直しを検討する上で「保障内容」や「支払保険料」だけではなく「生命保険料控除額の増加が図れるかどうか」についてもしっかりと確認するようにしたいものです。

同じお金を支払うのであれば一石二鳥よりも一石三鳥の方が良いに決まってますよね!!

この考え方は、お客様1人ひとりが自分の資産防衛をするといった意味合いでもしっかりと押さえておくべきポイントであると考えます。

たとえ、生命保険を見直したことで保障内容や支払保険料でプラスの効果が得られたとしても節税効果でマイナスの効果であれば総合的な効果は薄まってしまいます。

すべての効果が最大限に得られる生命保険の見直しが当然に求められますし、FPは言うまでもなくそのようなプランニングや保険設計をするのも仕事の1つです。

また、この部分につきましては、FP資格保持者の知識や経験のほか技量が左右される部分であると言えることから相談する専門家選びも時に重要になってくると考えられます。


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